学校案内 教育・研究情報公開
教職課程に関する情報公開
Ⅰ．教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること
子供の「心」と「からだ」の健やかな成長を見守り、促し、励ます教育の実践を通して、地域と家庭を支えることができる幼稚園教諭の養成を目標とする。
保育専攻の教職課程は、学校教育法施行細則並びに学則で定められた一般科目及び専門科目で編成され、教員養成に必要な講義・演習科目、実習が体系的に配置されている。
また、様々な共同学習の機会を設け、コミュニケーション力を身につけ、チームワークの重要性を学ぶことを重視している。さらに、付属幼稚園を「理論をすぐ実践へ転換できる学び」のための実習先として積極的に活用している。
Ⅱ．教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること
- 教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること（下記参照）
- 令和2年度教育課程（保育専攻）
Ⅲ．教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること
Ⅳ．卒業者の教員免許免許状の取得状況に関すること
令和元年度 教員免許状取得状況
| 学科 ・ 専攻 | 令和元年度卒業者数 | 幼稚園教諭2種免許取得者数 | 幼稚園（教員）就職者数 |
|---|---|---|---|
| こども健康学科 保育専攻 | 45名 | 29名 | 16名 |
Ⅴ．卒業者の教員への就職の状況に関すること
令和元年度 教員就職状況
| 学科 ・ 専攻 | 令和元年度卒業者数 | 幼稚園教諭2種免許取得者数 | 幼稚園（教員）就職者数 |
|---|---|---|---|
| こども健康学科 保育専攻 | 45名 | 29名 | 16名 |
Ⅵ．教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること
建学の理念を基に自己とともに他者を尊重し、自らの意見を発信して他者の意見を認めることができる「思考力」と「思いやり」を備えた社会人としての基礎を獲得するとともに、教員として活躍できる知識、技能を獲得するため、教職課程の学修を通して、次の取組を行う。
- 子どもの心に寄り添える教員としての専門的知識と技術を修得
- 子どもの健康と食育に関する知識を修得
- 地域と共同で目標を達成するためのチームワークの重要性に関する理解とコミュニケーション力を修得
- 地域と家庭のニーズに対応できる教員としての知識と技術を修得
- 生涯学び続けるための学問的基盤の修得
基礎情報・基礎データ
教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
令和2年5月1日現在
専任教員数
| こども 健康学科 |
教授 | 准教授 | 講師 | 助教 | 助手 | 計 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | |
| 栄養専攻 | 1 | 1 | 1 | 2 | 3 | 1 | 7 | |||||
| 保育専攻 | 3 | 2 | 4 | 2 | 3 | 8 | ||||||
| 計 | 4 | 3 | 5 | 4 | 3 | 4 | 15 | |||||
年齢別教員数
| 年代（歳） | 人数（人） |
| 20～29 | 2 |
| 30～39 | 3 |
| 40～49 | 5 |
| 50～59 | 5 |
| 60～ | 4 |
| 計 | 19 |
教員一人当たり学生数 11.8人
専任教員と非常勤教員の比率 19人：22人
| 専任教員名 | 職位 | 学位等 | 主な担当科目 |
|---|---|---|---|
| 木内 清美 (栄養専攻長） | 教授 | 博士（医学） | 調理学 ライフステージ栄養学 |
| 柴田 昇 (保育専攻長） | 教授 | 博士（歴史学） | 国語、日本社会史 日本語表現 |
| 宇野 和明 | 教授 | 博士（学術） | 食品学 食品衛生学 |
| 脇坂 康彦 | 教授 | 体育学士 | 体育実技 スポーツ健康論 |
| 大島 康司 | 教授 | 博士（工学） | 情報活用演習 |
| 藤田 桂子 | 教授 | 芸術学修士 | 音楽Ⅲ～伴奏と弾き歌い 保育内容：音楽表現 |
| 冨貴田智子 | 教授 | 修士(心理学) 養護教諭 幼稚園教諭 保育士 |
保育内容総論 幼児教育方法 |
| 森山 雅子 | 准教授 | 修士(心理学) | 保育の心理学 教育心理学 |
| 亀澤 朋恵 | 准教授 | 博士（教育学） | 保育内容：造形表現 図画工作Ⅰ |
| 福岡 恩 | 准教授 | 修士（生体情報） 管理栄養士 |
給食管理 栄養学実習 |
| 笹瀬ひと美 | 准教授 | 幼稚園教諭 保育士 |
乳児保育 保育内容：表現 |
| 広川 由子 | 准教授 | 修士（教育学） | 英語演習Ⅰ 海外英会話研修 |
| 夏目 佳子 | 講師 | 修士（教育学） | 音楽Ⅰ 音楽Ⅱ |
| 古屋かな恵 | 講師 | 博士（医学） 管理栄養士 |
臨床栄養学 こどもの食物アレルギー演習 |
| 丸田 星子 | 講師 | 修士（栄養科学） 管理栄養士 |
子どもの食と栄養 栄養教育論 |
| 安田 華子 | 講師 | 修士（児童教育学） | 保育者論 保育原理 |
| 北村 千夏 | 助手 | 管理栄養士 | |
| 宮田 有里恵 | 助手 | 管理栄養士 | |
| 酒井 楓子 | 助手 | 栄養士 |
注) 教員氏名からのリンクは、http://researchmap.jp/ の情報へのリンクとなっており、これらは外部のウェブサイトです。
入学者数、収容定員及び在学者数、卒業者数並びに進学者数及び就職者数
令和2年5月1日現在
入学定員、収容定員、入学者数及び在学者数
| 学科 ・ 専攻 | 入学定員 | 収容定員 | 入学者数 | 在学者数 |
|---|---|---|---|---|
| こども健康学科 栄養専攻 | 50 | 100 | 19 | 37 |
| こども健康学科 保育専攻 | 100 | 200 | 70 | 188 |
| 計 | 150 | 300 | 89 | 225 |
収容定員充足率 75%
令和元年度の卒業者数及び就職者数
| 学科 ・ 専攻 | 卒業者（学位授与者）数 | 就職者数 | 進学者数 |
|---|---|---|---|
| こども健康学科 栄養専攻 | 21 | 19 | 0 |
| こども健康学科 保育専攻 | 45 | 54 | 0 |
| 計 | 66 | 63 | 0 |
学位授与率 100%
学生の状況（入学者数の推移）
| 学科 ・ 専攻 | 入学定員 | 平成30年度 | 令和元年度 | 令和2年度 |
|---|---|---|---|---|
| こども健康学科 栄養専攻 | 50 | 22 | 19 | 19 |
| こども健康学科 保育専攻 | 100 | 60 | 82 | 70 |
| 計 | 150 | 82 | 101 | 89 |
令和元年度の退学者及び休学者
| 学科 ・ 専攻 | 休学者数 | 退学者数 | 除籍者数 |
|---|---|---|---|
| こども健康学科 栄養専攻 | 1 | 1 | 0 |
| こども健康学科 保育専攻 | 4 | 8 | 1 |
| 計 | 5 | 9 | 1 |
令和元年度の中退率 6.98%
| 学生の状況 | 人数 |
|---|---|
| 留年者数(令和元～2年) | 1 |
| 社会人学生数(令和2年度) | 9 |
| 留学生数及び海外派遣学生数 | 0 |
授業料、入学金その他の大学が徴収する費用に関すること
令和2年度の学納金（単位：円）
| 学 科 | 入学金 | 授業料 | 教育充実費 | 施設費 | 後援会費 | 同窓会費 | 学生会費 | １年次 学納金 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| こども健康学科 | 200,000 | 670,000 | 330,000 | 75,000 | 20,000 | 10,000 | 6,000 | 1,311,000 |
注) 後援会費と同窓会費は、１年次のみ。
大学が行う学生の学修、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
学修支援として特別奨学生制度及び授業料等減免制度がある。
キャリア支援室と両専攻就職委員が連携をとって進路の相談にあたっている。
医務室を設置し、看護師が健康相談及び軽傷の治療にあたっている。
学生相談室を設置し、スクールカウンセラーが学生の相談に応じている。
国際交流・社会貢献等に関すること
- 大学間連携 稚内北星学園大学
広域連携に関する覚書 - 国際交流協定 カナダ セルカークカレッジ
姉妹校提携協定書 - 国際交流協定 ミクロネシア短期大学
学術交流協定書
社会貢献活動の概要
産官学連携
| 平成18年度 | 宇野 和明 | 焼津水産化学工業株式会社研究助成 「キチン製造過程におけるエビ殻残留オキシテトラサイクリンの消長」 |
| 平成19年度 | 宇野 和明 | 焼津水産化学工業株式会社委託研究 「キチン製造過程におけるエビ殻残留抗菌剤の消長に関する研究」 |
| 平成26年度 | 宇野 和明 | パシフィックコンサルタンツ株式会社 |
施設の耐震化状況
愛知江南短期大学において、耐震性のある建物の耐震化率は100％です。
※耐震性のある建物：昭和57年以降に整備した建物を耐震化診断をした結果、耐震性あり（Is値0.7以上）と診断された建物及び耐震改修済みの建物。